このページの金額はすべて架空の入力例です。私の家計や、平均的な家計を表したものではなく、おすすめ予算でもありません。試算は借入可能額や投資の適否を判定するものではありません。
先に用意するのは、この4つ
- 賞与を含めた、1年分の手取り収入
- 家賃・教育費などを分けた、生活費のざっくりした内訳
- 現金・預貯金と、投資信託などの運用資産の残高
- 土地・建物・外構などの見積もりと、購入時の諸費用
源泉徴収票の「支払金額」は、そのまま手取りではありません。給与の振込額などを見て、税金・社会保険料を差し引いた後の金額を使います。年金も入力欄は手取りです。見込額を確認するときは、額面か手取りかを分けて考えてください。
入力例：頭金と諸費用、どう入れる？
たとえば、本人35歳・配偶者34歳の家計を仮に考えます。子どもの人数や年齢、車、退職時期などは、表以外の欄も必ず自分たちの条件に置き換えます。最初に入っている数字はサンプルなので、ほかの欄もひと通り見ておいてください。
| 入力欄 | 架空の例 | ここを確認 |
|---|---|---|
| 本人／配偶者の年間手取り | 450万円／250万円 | 月給だけでなく賞与も含める |
| 現在の年間生活費 | 240万円 | 家賃・教育費・保険・車など別欄の費用は除く |
| 住宅の総額 | 5,500万円 | 土地・建物・外構など。次の諸費用欄とは重ねない |
| 頭金／購入時の諸費用 | 500万円／300万円 | この例の借入元金は5,000万円、購入時の現金支出は800万円 |
| 現在の現金・預貯金 | 1,000万円 | 頭金を払う前の残高。先に頭金を引くと二重に減る |
| 現在の運用資産 | 300万円 | 現金とは別に、現在の評価額を入れる |
この例の800万円は購入時の支出額です。購入までの収支が別に動くため、「現金1,000万円なら購入後は必ず200万円」とはなりません。購入する年の表で確かめます。
結果は「現金 → 年間収支 → 運用」の順に見る
1. 手元の現金が少なくなるのは、何年後？
まず現金・預貯金の線と、生活防衛資金の目安を見ます。資産合計がプラスでも、支払日に使う現金が足りるとは限りません。住宅購入、教育、修繕、車の買替えが重なる時期を年次表で確認しましょう。
2. 毎年赤字なのか、大きな支出がある年だけなのか
赤字の年があっても、それだけで「この予算は無理」とは限りません。家を買った年だけなのか、普段の生活でも毎年赤字なのか。まずは表を開いて、何にお金がかかっているか見てみましょう。なお、積立投資は現金から運用資産への移動で、年間収支の支出とは分けています。黒字でも積立によって現金は減ることがあります。
3. 利回りを下げても、計画は成り立ちそう？
グラフの「運用0%」は、利回りを0%にした金融資産合計との比較です。現金だけの線とは対象が違います。0%でも安全を保証するわけではなく、実際の投資には値下がりがあります。現金不足時に運用資産を取り崩す設定も合わせて確認してください。
一度に全部変えず、3つのケースを残す
- 基準ケース：今の見積もりと家計を入力する
- 住宅予算を抑えるケース：ほかの条件を固定して住宅総額を下げる
- 慎重ケース：収入を少なめにする、物価上昇率や住宅ローン金利を高めにするなど、条件を変えて比較する
CSV保存や印刷で、入力前提と一緒に手元へ残しておくと話し合いやすくなります。このツールのローン金利は全期間一定です。途中の金利変更や育休期間だけの収入減は自動再現しないため、該当年の詳しい計画は別途確認が必要です。
この結果だけでは決められないこと
税金・社会保険、住宅ローン控除、変動金利、保育料、介護費、売却価格などは自動計算していません。教育費の初期設定も、実際の進路や下宿費まで保証するものではありません。近い時期に使う資金を、想定利回りだけを頼りに投資へ回さないようにしましょう。
契約前には、見積書や年金の見込額、家計の条件を持って金融機関や独立した専門家へ確認するための「たたき台」として使ってください。
家にいくら使えそうか、見えてきたら
「こんな間取りにしたい」と一緒に、「全部でここまで」「貯金はこれくらい残したい」も伝えておきたいところ。相談前に決めておくことを、こちらにまとめました。
相談前に考えたい7つのことを見る修繕費の考え方は戸建て修繕・リフォームのガイド、資金の分け方は家と資産形成の順番にまとめています。